会社案内
グループ概要
グループ名 | みどり合同税理士法人グループ |
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グループ本部 | 香川県高松市栗林町1丁目18-30 みどり栗林ビル |
創業 | 1987年(昭和62年)3月 |
設立 | 1988年(昭和63年)9月 【現(株)みどり合同ホールディングス】 |
グループ資本金 | 291,760,000円 |
グループ法人数 | 21法人(事業子会社含む) |
高松オフィス
車でお越しの方
- JR高松駅より車で10分
バスでお越しの方
- コトデンバス栗林公園前より徒歩5分
- コトデンバス室北口より徒歩2分
電車でお越しの方
- JR栗林公園駅北口より徒歩15分
- ことでん栗林公園駅より徒歩10分
飛行機でお越しの方
- 高松空港より車で30分
当社への車でのアクセス方法
南方面、東方面よりお越しの方は、室町交差点を北へ進み、栗林公園前交差点でUターンされると便利です。
沿革
経営者の皆様とともに歩んだ30年。
ネットワークを広げることで、
多様化、複雑化する
お客様の経営課題の
解決を追求してきました。
1987年(昭和62年) | 3月 | 香川県高松市番町に「公認会計士三好貴志男事務所」を開設 |
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1988年(昭和63年) | 9月 | 「アップル会計(株)」設立 |
1989年(平成元年) | 11月 | 事務所を高松市丸の内に転移 |
1990年(平成2年) | 12月 | 「(株)デジタルバンク」、「(株)戦略財務研究所M&Aセンター」設立 |
2001年(平成13年) | 3月 | ISO9001:2000を取得 |
9月 | 持株会社「(株)みどり合同ホールディングス」設立 (会計事務所では全国初、株式交換による共同株式会社) |
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12月 | 香川県高松市塩上町に自社ビルオープン 事務所を転移 |
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2002年(平成14年) | 5月 | 経営コンサルティング業務開始(現「(株)みどり合同経営」) |
2003年(平成15年) | 11月 | 「(株)船井財産コンサルタンツ高松」設立 |
3月 | 東京事務所を新宿区に開設 | |
2004年(平成16年) | 4月 | 「みどり合同税理士法人」設立 |
2008年(平成20年) | 5月 | 「(株)みどり合同経営」が「(株)みどり合同M&Aセンター」を吸収合併 |
2010年(平成22年) | 2月 | 「(株)みどり合同経営」より経営コンサルティング部門を分社により設立(社名引継) M&A部門を「(株)みどり未来パートナーズ」へ社名変更 「(株)MGアカウンティング」設立 |
2011年(平成23年) | 2月 | 「(株)税ショップコーポレーション」設立、インターネット専用会計事業を開始 |
2012年(平成24年) | 5月 | 東京事務所を千代田区神田へ移転 |
7月 | 「(株)船井財産コンサルタンツ高松」を「(株)みどり財産コンサルタンツ」に社名変更 | |
2014年(平成26年) | 1月 | 辻・本郷税理士法人とみどり合同税理士法人が業務提携 「(株)みどり医療経営研究所」設立 「(株)税ショップコーポレーション」が「(株)みどりクラウド会計」に社名変更 |
3月 | 東京共同会計事務所と(株)みどり財産コンサルタンツが業務提携 | |
2015年(平成27年) | 8月 | 「(株)みどり財産コンサルタンツ」が東京支店(千代田区丸の内)を開設 |
2016年(平成28年) | 10月 | 高松市栗林町に自社ビルオープン 事務所を移転「みどりビジネススクール」開校 |
2017年(平成29年) | 5月 | 「(株)みどり財産コンサルタンツ」の東京支店が千代田区有楽町に移転 |
7月 | 「みどり合同税理士法人」の東京本部が千代田区有楽町に移転 | |
2019年(平成31年) | 4月 | 「(株)みどりデジタルサポート」設立 |
2019年(平成31年) | 4月 | 「みどり栗林公園保育園」開園 |
2020年(令和2年) | 6月 | 「(株)みどり合同経営」東京本社が新宿区に移転 「(株)みどり未来パートナーズ」の東京支店が千代田区有楽町に移転 |
提携先及び所属団体
(順不同)
- 辻・本郷税理士法人
- 東京共同会計事務所
- 日本公認会計士協会
- 盛和塾
- メディカル・マネジメント・プランニング・グループ(MMPG)
- 四国税理士会
- 青山財産ネットワークスグループ
- FP業務研究会
- 東京税理士会
- 日本FP協会
- TKCグループ
- 相続ドックグループ
- 事業承継協議会 正会員
- ミロク会計人会
- 日本M&Aセンター
- 香川県宅地建物取引業協会
- あんしん経営をサポートする会
- 日本M&A協会
- 全日本不動産協会
- 日本マーケティング・マネジメント研究機構(JMMO)
- 株式会社アール・シップ
- (一社)日本医療経営実践協会
- 企業再生支援協議会
- (一社)日本介護福祉経営人材教育協会
- 経営革新等支援機関推進協議会 その他多数
公的認定等
- 経済産業大臣認定経営革新等支援機関【20121002四国第27号および四財金第2921号】
- 中小企業庁 平成26年度地域創業支援事業実施機関